電気自動車（ＥＶ）の研究で知られる徳島工業短期大学（板野町犬伏）の佐藤員暢（かずのぶ）教授（５６）＝自動車工学＝が、愛媛県が２０１０年度から始めるＥＶ開発計画のリーダーに抜てきされた。同県は２０年以上に及ぶＥＶ研究の実績を生かし、県産ＥＶの開発・販売を通じて地場産業を活性化させる。徳島県内では県人の活躍を喜ぶ声がある一方で、優秀な人材の県外流出を惜しむ声も上がっている。
愛媛県の計画期間は５年。まずは３年ほどかけて、市販車のエンジンなどを交換してＥＶ化するキットを開発する。開発段階から県の技術者と地元の機械メーカーなどが連携し、完成後は部品製造や修理を各企業が手掛ける。充電池のリースなど新たなビジネスも展開する。将来的には車体を含む完全県産のＥＶ開発を視野に入れている。
佐藤教授は徳島市出身。１９８６年に徳島大工学部を卒業し、徳島工業短大で学生を指導する傍ら、ＥＶ研究に取り組んできた。市販ＥＶにも使われているタイヤホイールに内蔵されたモーターに関する技術など、国内外で１２件の特許を取得し、県内外の企業にも技術指導をしてきた。
佐藤教授は、行政が主導することで企業や大学間の利害を調整し、それぞれの長所を有効活用できると説明。「大手メーカーにはない、地域の用途に合わせたＥＶ製造が目標。地方における事業モデルをつくって全国に広げたい。２０年余りの研究の集大成にできれば」と意気込んでいる。
一方、徳島県にとっては人材の流出となるだけに、県の人材活用の在り方に疑問の声も上がっている。
佐藤教授が運営に携わる四国ＥＶラリーの出走車両を製造する際などに技術指導を受けた日進電子工業（石井町）の久米貴夫社長は「抜てきは喜ばしいが、自動車関連企業は徳島にも多い。徳島県が、愛媛県より先に佐藤教授の技術を生かせなかったのか」と惜しむ。
これに対し、徳島県は「県内に大手メーカーが立地している特色を生かし、ＬＥＤ（発光ダイオード）やリチウムイオン電池を核にした産業創出を進めている」と説明。「地元企業や大学と連携して人材活用にも努めている」と話している。【写真説明】愛媛県のＥＶ開発計画のリーダーを務めることになった佐藤教授＝板野町の徳島工業短大
