公益財団法人「新聞通信調査会」(西沢豊理事長)は9日付で、米国と英国、フランス、中国、韓国、タイの計6カ国で各約千人を対象にした世論調査の結果を公表した。2020年東京五輪・パラリンピックの開催を「知っている」と回答したのは中国が87・3%と最大で、米国(48・5%)とタイ(42・9%)は50%を下回った。

 調査では、天皇代替わりについても質問。「知っている」と答えたのは、中国が37・9%と最も多く、韓国の30・3%、タイの21・2%と続いた。最低は英国の8・4%だった。また、日本の皇族について「報道してほしい」としたのはタイが73・4%と最も多かった。