徳島県内のインフルエンザ患者数が、2週連続で急減している。県が13日に発表した県感染症発生動向調査によると、9日までの1週間の県内37定点医療機関の患者報告数は216人で、前週から46・7%減とほぼ半減した。前々週と比べると、64・3%減で3分の1にまで減った。県は同日、県全域に発令していた注意報をはじめ、保健所管内ごとの注意報や警報を全て解除した。

 新型コロナウイルスによる肺炎の感染が拡大する中、マスクの着用や手洗いなど県民の間で感染症対策の意識が高まり、インフルエンザの感染抑制にも効果が出ているとみられる。

 県感染症・疾病対策室によると、9日までの1週間の定点医療機関当たりの平均患者数は5・84人で、注意報の発令基準(10人)を下回った。保健所別でも、三好管内(三好市、東みよし町)の警報などが解除された。

 インフルエンザは例年、1月下旬から2月上旬にピークを迎える。昨シーズンは1月下旬に県内全域のインフルエンザ警報が発令された。今シーズンの県内患者数は昨年12月下旬まで右肩上がりに増えていたが、年末年始に減少に転じて以降、伸びが鈍化した。2月9日までの1週間の患者報告数は前年同期の23・1%の低水準となっている。

 新型コロナウイルスには手洗いの励行やマスクの着用、アルコール消毒が有効で、インフルエンザの予防策と共通している。対策室は「新型肺炎の感染対策が、インフルエンザ予防に一定の効果を出している。しかし、今後、インフルエンザのピークが来る可能性もあるため、引き続き感染予防に取り組んでほしい」としている。