藍の利活用について話し合ったプラットフォームの総会=四国大

 徳島県内の産官学7団体が藍の利活用について連携して研究する枠組みが22日、始動した。今後3年間、藍の成分を分析するなどして、「食藍」を中心にした事業立ち上げにつなげる考えだ。

 枠組みは「藍に関する研究開発プラットフォーム」との名称で、四国大と徳島大、県立農林水産総合技術支援センター、県内企業などが5月に設立した。

 主な事業として▽藍の機能性食品の商品化、事業化と、ビジネスモデルの構築▽藍の有効成分の分析▽研究成果の情報発信―などを行っていく。2017年度中に数回会合を開くほか、藍に関するワークショップやセミナーなどを開く。

 22日に初めての総会が四国大で開かれ、同大の松重和美学長が「染料以外での藍の利活用策は十分に確立されていない。科学的アプローチによる分析を行い、食品や医療分野で新しい商品開発、事業創出につなげたい」と、プラットフォーム設立の目的などについて説明した。

 この後、藍の抗酸化作用に着目した基礎研究や、植物工場を使った藍栽培の取り組みなどが紹介された。出席者からは「古くから食用や薬草などに使われてきたという文献もあるが、安全性をどうクリアしていくかがポイントだ」「藍の生産拡大につながる技術開発を」などの意見が出た。

 プラットフォームの取りまとめ役を務める、調剤薬局経営のボン・アーム(徳島市)の三谷芳広社長(52)は「抗酸化のほか、糖尿病や炎症の改善例もあり、藍は機能性が高い。スーパーフーズとして商品化し、徳島から世界に発信したい」と意気込んだ。