県内の広告関係者でつくる徳島広告協会(99社)と徳島新聞アド・クラブ(18社)の合同講演会が28日、オンラインで開かれ、広告大手博報堂のシンクタンク・博報堂生活総合研究所(東京)上席研究員の内濱大輔氏が「生活者変化からアフターコロナを展望する」と題して話した。

 内濱氏は、東日本大震災の後に行った調査から、防災意識など非常時の意識の多くは次第に元に戻るが、インターネットの活用拡大など便利さを伴う行動は加速すると指摘。「新型コロナウイルス禍で生まれた変化が今後どうなるのかは、それが非常時の代替手段なのか、便利になる改善策なのかを、よく見ていく必要がある」と述べた。

 アフターコロナに必要な視点として、「人との関係性」「時間の使い方」「消費スタイル」を挙げた。