国立感染症研究所や京都大などは16日、東京五輪の期間中、感染力が強いインド株の影響が小さかったとしても、緊急事態宣言が再度必要になる可能性があるとの試算結果を明らかにした。同日の厚労省専門家組織会合で示した。