人の命を預かる医師には、診断や治療行為に細心の注意が求められる。

 そんな当たり前のことができず、「がんを見落としていた」という医師がいることがまた明らかになった。

 地域の拠点となる病院で起きた由々しき事態である。これでは患者が安心して治療を受けることができない。

 千葉大病院は、コンピューター断層撮影装置(CT)の画像診断で、医師が患者9人のがんの所見を見落としていたと発表した。

 4人の治療に影響があり、このうち2人が死亡した。

 60代女性は2013年6月にCT画像で腎がんの所見があったが、担当医が腸に着目して見逃した。17年10月に他の病気の再検査でがんが発覚し、12月に死亡した。

 70代男性も16年1月、皮膚悪性腫瘍のCT検査で肺にがんの所見が出たが、医師が肺についての所見を十分確認せずに治療開始が1年以上遅れ、17年6月に死亡した。

 取り返しのつかないミスである。患者や遺族の無念はいかばかりか。

 死亡した2人を含む患者5人の診療科の医師は、放射線診断専門医が提出した画像診断報告書の確認が不足していたという。

 病院は、診療科の医師の認識不足や電子カルテのシステムの不備を挙げ、「診療科の複数の医師が、自身の専門領域だけに着目して診断したため、他の部位のがんを見落とした」と説明した。

 患者は、医師が検査結果を入念にチェックしてくれていると思うのが普通だ。専門領域外も含めてである。その信頼を裏切った責任は重い。

 病院は今回の事案を受け、診療科医による画像診断報告書のチェック状況を、医療安全管理部などが把握するとの対策を決めた。

 再発防止の取り組みを徹底しなければならない。

 同様の事例は他の病院でも起きている。横浜市立大付属市民総合医療センターでは昨年10月、CT検査で「膵臓(すいぞう)がんの疑い」と診断されたが担当医らが検査結果を見落とし70代の男性患者が死亡した。

 横浜市立大の調査では、がんの疑いが判明しながら、主治医らに情報が適切に伝わっていなかったケースが過去にもあった。主治医への連絡が徹底されなかったり、主治医が診断書の確認を怠ったりしていたという。

 命に関わる情報がなぜ、共有できないのか。どうして、こんなことが度々起きるのだろうか。

 日本医療機能評価機構は、主治医が画像診断報告書を見ていなかった事例が15年1月から今年3月までに37件報告されたとして、全国の医療機関に注意を呼び掛けたばかりだった。

 文部科学省は、付属病院がある全国の大学に画像診断体制の再点検を求める。厚生労働省は指導を強め、信頼される医療体制の確立を急いでほしい。