日本スポーツ振興センター（ＪＳＣ）からの助成金を不正流用した疑いがあるなどとして、日本ボクシング連盟が都道府県連の幹部ら３３３人から告発された問題で、徳島県ボクシング連盟（須見一仁会長）の役員７人が告発状に名を連ねていることが１日分かった。役員の１人は、数々の疑惑を指摘されている山根明会長が県連会長を務めていた奈良県の選手の試合について、不信感を抱いたことがあると証言した。

　県連関係者によると、他県の連盟から告発に関する相談があったため、６月１７日に吉野川市内で緊急の理事会を開催。対応を協議した。

　理事会では助成金の不正流用の話題は出なかったものの、一部の役員が▽山根会長に対する過剰な接待▽試合用グローブの不透明な独占販売▽審判員の不正判定―といった数々の疑惑があることを説明。全役員２０人のうち、出席した７人全員の名前を告発状に連ねることを了承した。

　須見会長は徳島新聞の取材に「いろんな疑惑があることは、これまでにも耳にしたことがあった。この機会に、日本連盟の体質を正す必要があると考えた」と話した。

　試合の判定を巡って優遇が指摘されている奈良の選手とは、昨年の愛媛国体・少年男子の部ライトフライ級２回戦で徳島の選手が対戦し、判定で敗れている。

　愛媛国体に同行した県連役員の１人は「徳島の選手の判定結果に違和感はあまり感じなかった」とした上で、「奈良と他県の選手の試合ではおかしいと思う場面があった。選手は真剣に取り組んでいるだけに残念だ」と打ち明けた。