配信元:@Press

アミフィアブル株式会社(本社:東京都港区、代表取締役:窪内 靖治)は、株式会社J.FC宮崎(本社:宮崎県宮崎市、代表取締役社長:宮城 亮)と、アミフィアブル株式会社が制作・運営するアプリケーション「サッカーブレイン(サカブレ)」の法人契約を締結いたしました。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/188811/LL_img_188811_1.png
サカブレ image

■両社の特徴
アミフィアブル株式会社は、「スポーツ×IT」を標榜しており、「日本のサッカー教育に革新を起こす!」をモットーに夢のある差別化されたアプリケーション開発を行っております。
一方、株式会社J.FC宮崎は、サッカークラブおよびサッカースクールの運営事業を中心とし、口蹄疫や鳥インフルエンザ、新燃岳による火山灰被害、豚流行性下痢(PED)など様々な災害にみまわれた宮崎で、サッカーを通じて復興、PRのために尽力しております。


■業務提携の背景及び経緯
アミフィアブル株式会社は、日本のサッカー教育に革新を起こすべく、「プリンシピオス」と呼ばれる個別原則、「フエゴ・コレクティーボ」の戦術を理解するための枠組みなどを軸とし、『サッカーブレイン(サカブレ)』を開発いたしました。既に多くのユーザーにご利用いただいておりますが、株式会社J.FC宮崎のスクールに所属する生徒が実際に利用した声を集めて反映することで、より速いスピードでより良質のアプリケーションへと進化させてまいります。
また株式会社J.FC宮崎においては、『サカブレ』を活用することで、スクールの生徒がサッカーに必要な「サッカー脳」を身に着けるとともに、1対多数の授業形式の指導に割いていた時間を実践指導に使うことによる技術力の向上を期待し、今回の契約締結が実現いたしました。
スクールで教わっても家に帰ると忘れてしまうところを、サカブレはスマホで時と場所を選ばずに学習・復習でき、視覚から脳にダイレクトに伝わる日本初のアニメーショントレーニングです。「サカブレ」がもつ驚きのパフォーマンスを体感いただけましたら幸いです。


■アミフィアブル株式会社 会社概要
商号 : アミフィアブル株式会社
代表者 : 代表取締役 窪内 靖治
所在地 : 〒105-0013 東京都港区浜松町1-20-8 HK浜松町ビル2階
設立 : 2015年12月
事業内容: アプリケーション開発および運営、ITコンサルティング
資本金 : 2,000万円
URL : http://www.amifiable.co.jp/
サカブレ: https://soccer-brain.com/
メディア: https://mag.sakareco.com/


■株式会社J.FC宮崎 会社概要
商号 : 株式会社J.FC宮崎
代表者 : 代表取締役社長 宮城 亮
所在地 : 〒880-0901 宮崎県宮崎市東大淀1丁目1-41 napビル5F
設立 : 2015年2月
事業内容: サッカークラブ及びサッカースクールの運営
資本金 : 100万円
URL : http://jfc-miyazaki.com/
Facebook: https://www.facebook.com/j.fc.m.publicrelations/


■サッカーブレインについて
ほぼ不変的な原理原則があるサッカー。世界の強豪クラブではそれを独自にアレンジした「メソッド」を持っています。サッカーブレイン(サカブレ)では、この原理原則をアニメで学ぶことができます。つまりサカブレは、世界に通用する選手になるためのアプリです!
サカブレの目的はインテリジェンスな選手の輩出。インテリジェンスとは、プレーを知るチカラです。日本の子どもたちが大人になると世界のクラブに勝てないのは「サッカーを知るトレーニングを受けていない」からだと考えられます。サッカーを知るとは「どうすればチームが有利にプレーを進めることができるか」を予測するチカラ。
サカブレではアニメーションを使うことで小学生からでも原理原則と知るチカラをわかりやすく学ぶことができます。

URL: https://soccer-brain.com


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press

徳島新聞WEBの「ニュースリリース(メディア向け発表資料)」は、リリース配信会社が発行する企業や団体が提供する情報を受け、加工せずに掲載しています。このサイトに掲載しているニュースリリースに掲載されている製品、サービスの品質・内容については、徳島新聞社は保証致しません。また掲載されている文言、写真、図表などの著作権はそれぞれの発表者に帰属します。リリースに掲載されている製品に関するお問い合わせは、各企業・団体にご連絡ください。 徳島新聞WEB上のデータの著作権は徳島新聞社に属し、私的に利用する以外の利用は認められません。