配信元:@Press

阪急電鉄は、3月4日に経済産業省と日本健康会議が共同で選定する「健康経営優良法人2021 大規模法人部門(ホワイト500)」に認定※されましたので、お知らせします。
画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/250645/img_250645_1.jpg
当社では、経営理念において「人の尊重」を大切な価値観とし、従業員やその家族の健康が会社の豊かな未来の礎であると考えています。そうした考えのもと、2018年4月に「健康宣言」を制定するとともに、昨年5月に発表された「阪急阪神ホールディングスグループ サステナビリティ宣言」の重要テーマの一つに「一人ひとりの活躍」を掲げ、そのための取組の一環として健康経営の推進に努めています。
その推進にあたっては、当社の各部門と産業医、阪急阪神健康保険組合(以下、「健康保険組合」)とで構成する「健康経営推進委員会」を設置して、従業員や家族の健康課題を分析したうえで、具体的な施策の立案・実施・検証を行い、継続的な改善を図っています。
中でも、「生活習慣病対策」「女性特有の疾病対策」「メンタルヘルス対策」「喫煙対策」の4つを重点的に対処すべき具体的な課題に掲げ、以下の取組を行っています。

・生活習慣病対策 健康保険組合が実施する特定保健指導の勧奨、健康診断後の保健師によるサポート面談の開始 など
・女性特有の疾病対策 女性がん検診(乳がん・子宮頸がん)の実施、保健師による健康相談窓口の設置 など
・メンタルヘルス対策 カウンセリングルームの設置、職場復帰時の支援 など
・喫煙対策 健康保険組合が実施するオンライン禁煙外来のサポート、禁煙セミナーの開催 など

今後も、従業員一人ひとりが多様な個性や能力を最大限に発揮できるよう、健康の維持・増進のための施策を積極的に推し進めていきます。そして、従業員とその家族が健康で、安心して働ける職場環境づくりに取り組み、事業を通じて地域や社会に貢献していきます。

※健康経営優良法人認定制度とは、日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、保険者と連携して、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」が社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目指しています。
※健康経営は、NPO法人健康経営研究会の登録商標です。


阪急電鉄 https://www.hankyu.co.jp/

リリース https://www.hankyu-hanshin.co.jp/release/docs/2bc5b8facbc84058e234c9d97466f9c55f3d3f46.pdf

発行元:阪急阪神ホールディングス
大阪市北区芝田1-16-1


詳細はこちら
プレスリリース提供元:@Press

徳島新聞WEBの「ニュースリリース(メディア向け発表資料)」は、リリース配信会社が発行する企業や団体が提供する情報を受け、加工せずに掲載しています。このサイトに掲載しているニュースリリースに掲載されている製品、サービスの品質・内容については、徳島新聞社は保証致しません。また掲載されている文言、写真、図表などの著作権はそれぞれの発表者に帰属します。リリースに掲載されている製品に関するお問い合わせは、各企業・団体にご連絡ください。 徳島新聞WEB上のデータの著作権は徳島新聞社に属し、私的に利用する以外の利用は認められません。