配信元:共同通信PRワイヤー

世の中を変革する優れたイノベーション事例を募集します!

2021/06/15
一般社団法人科学技術と経済の会

4つの大臣顕彰(内閣総理大臣賞等)を有する本格的なイノベーション表彰です。

技術革新とともに社会変革を起こした、もしくは起こしつつあるイノベーションを対象にその内容と実践プロセスを広く紹介することで、次世代の経営者・技術者への参考に供し、さらなるイノベーションの推進に資することを目的としています。本表彰により、日本の経済発展、社会変革、グローバル競争力の向上、福祉の向上、さらにはSDGsや新型コロナウィルス対策への貢献することを目的としております。

自薦他薦を問わず、多数の応募をお待ちしております。

<募集要項>
1. 表彰対象
 日本経済の発展、社会変革、グローバル競争力の向上、福祉の向上、さらにはSDGsや新型コロナウィルス対策への貢献、これにより急変する環境下での新たな価値創造等を飛躍的に実現するイノベーション(変革を起こした/起こしつつある新事業)で、事業化され投資や雇用を生み出した/生み出しつつある優れた取り組みを表彰いたします。企業・団体の形態や規模は問わず、イノベーションを推進した経営者や事業推進者およびそのチームに贈られます。
本賞は、技術経営およびイノベーションの内容だけでなく、その実践プロセスに特に注目しており、以下の点を重視しています。
 ・社会、生活、産業、文化を大きく変える、あるいは変化へ迅速に対応し新たな価値を創造
 ・科学技術を活用する優れた技術経営
 ・画期的な変革を生み出した、もしくは生み出しつつある事業
     (製品・サービス、顧客、生産方式、調達、ビジネスモデル、組織・マネジメントの変革等)
 ・多くの雇用創出や、飛躍的な事業拡大を果たした、あるいは期待できる取り組み。雇用や事業の大きな転換に資する取り組み

2. 賞の種類
  内閣総理大臣賞(1件)          :賞金(50万円)、本賞賞状及び記念楯
  総務大臣賞(1件)                 :賞金(20万円)、本賞賞状及び記念楯
  文部科学大臣賞(1件)          :賞金(20万円)、本賞賞状及び記念楯
  経済産業大臣賞(1件)          :賞金(20万円)、本賞賞状及び記念楯
  科学技術と経済の会会長賞(3件程度)  :賞金(1件につき10万円)、本賞賞状及び記念楯
  選考委員特別賞(数件程度)  :本賞記念楯
   注)過去に表彰制度で受賞されている場合
     1)他の表彰制度で大臣賞を受賞されている案件については、原則として同じ大臣賞表彰の対象といたしません。
     2)本表彰制度で大臣賞を受賞されている案件については、他の大臣賞表彰の対象となります。
     3)本表彰制度で科学技術と経済の会会長賞を受賞されている案件については、大臣賞表彰の対象となります。
     4)本表彰制度で特別賞を受賞されている案件については、大臣賞および科学技術と経済の会会長賞表彰の対象となります。

   主  催:(一社)科学技術と経済の会
   後  援: 総務省、文部科学省、経済産業省、日本経済新聞社、日刊工業新聞社
   協  賛:(一財)新技術振興渡辺記念会

3. スケジュール
   応募受付:令和3年6月1日から9月9日(締切)
   審査期間:令和3年10月~12月
   結果発表:令和3年12月末(個別にメールでご連絡差し上げる予定です。令和4年1月にはホームページ上等で発表します。)
   表彰日:令和4年2月15日(予定)

4. 応募方法
 応募用紙記載要領を参照の上、技術経営・イノベーション大賞応募用紙に必要事項を記載して、Word形式で提出して下さい。送信容量等の問題でメール送信ができない場合は、応募用紙をDVDにコピーして郵送して下さい。なお、提出書類等は返却できませんので、ご了解ください。
 技術経営・イノベーション大賞応募用紙および記載要領は当会ホームページからダウンロードをお願いいたします。URL: https://www.jates.or.jp
 応募は無料です。

5. 表彰式等
 受賞された方には、表彰式(令和4年2月15日予定)への出席と、当会主催の技術経営・イノベーションシンポジウム(令和4年6月2日、9日、21日予定)での記念講演をお願いします。

6. 提出先
 (一社)科学技術と経済の会 技術経営会議事務局宛
  メールの送信先:innovation@jates.or.jp
  郵送の送付先 :〒102-0072 東京都千代田区飯田橋3-3-1 飯田橋三笠ビル 2F

 

徳島新聞WEBの「ニュースリリース(メディア向け発表資料)」は、リリース配信会社が発行する企業や団体が提供する情報を受け、加工せずに掲載しています。このサイトに掲載しているニュースリリースに掲載されている製品、サービスの品質・内容については、徳島新聞社は保証致しません。また掲載されている文言、写真、図表などの著作権はそれぞれの発表者に帰属します。リリースに掲載されている製品に関するお問い合わせは、各企業・団体にご連絡ください。 徳島新聞WEB上のデータの著作権は徳島新聞社に属し、私的に利用する以外の利用は認められません。