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TOA株式会社(本社:神戸市、社長:竹内 一弘)が開発した「パーティション取付型 会話補助システム」が、2021年度グッドデザイン賞(主催:公益財団法人日本デザイン振興会)を受賞しました。
また「私の選んだ一品 -2021年度グッドデザイン賞審査委員セレクション」に選出され、2021年10月20日~11月24日まで同企画展に出展いたします。

画像1: https://www.atpress.ne.jp/releases/281153/LL_img_281153_1.jpg
パーティション取付型 会話補助システム

■グッドデザイン賞審査委員による評価コメント
レジや各種窓口など、パーティション等による「声の聞き取りづらさ」と言う、コロナ禍での新しい生活様式におけるストレスを緩和する明快なソリューションとして審査委員の共感を集めた。
聞き取りやすい音質、マグネットによる簡単な取り付け、シンプルでわかりやすい操作性、端末親機の小型化による省スペースなど、多くの場面での実用性を目指し、現場観察やユーザ・ヒアリングを重ねて、実装の具体化を進めているメーカーの取り組み姿勢が高く評価された。

簡単取付でパーティション越しの会話をスムーズに!「パーティション取付型 会話補助システム」
https://youtu.be/Cpx2iCi457o


■パーティション取付型 会話補助システム(特許出願中)とは
パーティション越しの会話を聴き取りやすくサポートする商品です。マイクとスピーカーを搭載した子機で話者の声を検知し、パーティションによって減衰した音域のみを補声するため、自然で聴き取りやすい音声をお届けできます。コンパクトかつマグネットでの簡単取付が可能なため、設置場所も選びません。飲食店や小売店のレジ、役所や医療機関の窓口など、対面での会話が必要なあらゆるシーンで、感染症対策とストレスフリーな会話を両立します。

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マグネットで簡単取付

本商品は、コロナ禍で生まれた社会課題を早期解決しようと開発した商品です。この度の受賞を糧に、当社は今後も「音」を通じて皆さまの暮らしに貢献してまいります。

「パーティション取付型 会話補助システム」特設サイト
https://www.toa.co.jp/solution/solution/newlifestyle/microphones_nf-2/


■グッドデザイン賞とは
1957年創設のグッドデザイン商品選定制度を継承する、日本を代表するデザインの評価とプロモーションの活動です。国内外の多くの企業や団体が参加する世界的なデザイン賞として、暮らしの質の向上を図るとともに、社会の課題やテーマの解決にデザインを活かすことを目的に、毎年実施されています。受賞のシンボルである「Gマーク」は優れたデザインの象徴として広く親しまれています。
https://www.g-mark.org/


■「私の選んだ一品 -2021年度グッドデザイン賞審査委員セレクション」
会期:2021年10月20日(水) - 11月24日(水) 11:00-19:00
会場:GOOD DESIGN Marunouchi(東京都千代田区丸の内3−4−1新国際ビル1F)
入場:無料


■TOA株式会社について
1934年創業、本社は兵庫県神戸市。業務用音響機器と業務用映像機器の専門メーカー。交通施設・商業施設の案内放送やBGM、火災時の避難誘導放送、大規模スポーツ施設用音響システム、防犯カメラや録画機器などを製造・販売。
特に昨今は、減災・防災分野にも注力。従来の2倍以上の距離まで明瞭な音声を届ける「防災用スピーカー」は、津波や大雨による水害の警報用途として日本全国の多くの自治体で導入いただいています。
他にも、より多くの方へ、正確に情報を届けるためのソリューションを展開。駅や空港スタッフが簡単な操作で多言語放送ができる「多言語放送サービス」や、放送設備とデジタルサイネージを連動させて、音声放送による聴覚情報と画像・文字表示による視覚情報を同時に発信する「避難誘導システム」など、音と映像の技術を駆使し、社会の安全・安心に貢献する製品・サービスを提供しています。
URL: https://www.toa.co.jp/


■会社概要
設立 : 1949年4月20日(創業:1934年9月1日)
代表者 : 代表取締役社長 竹内 一弘
本社所在地: 兵庫県神戸市中央区港島中町七丁目2番1号
資本金 : 52億79百万円
従業員数 : 3,312名(連結) 820名(単体)
URL : https://www.toa.co.jp/
事業内容 : ・拡声放送機器、通信機器、その他情報伝達機械器具の製造販売
・音響機器、映像機器、その他電子・電気機械器具の製造販売
・上記機器の賃貸ならびに工事の設計施工
・音響・映像に関するソフトウェアの企画・制作ならびに販売
・電気通信を利用した各種サービスの提供
・電気通信事業
・ホール・スタジオの賃貸経営ならびに音楽等のイベント・催し物の企画運営


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