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【ムンバイ(インド)2022年5月20日PR Newswire=共同通信JBN】
*デジタルファースト企業のすべてのカスタマーエクスペリエンス(CX)プラットフォームでインテリジェントなヒューマン・ツー・エブリシング(Human to Everything)(H2X)インタラクションによってカスタマーエンゲージメントを変革

グローバルなデジタルエコシステムを実現しているタタ・コミュニケーションズ(Tata Communications)(https://www.tatacommunications.com/ )は20日、デジタルファースト企業のカスタマーエンゲージメントを強化するインネットワークかつクラウドコミュニケーションプラットフォームDIGO(https://digo.io/ )を発表した。このプラットフォームは、デバイスアグノスティックなコミュニケーションズツールを提供し、エンタープライズの現行アプリケーションにシームレスに組み込むことができ、インテリジェントで360度のヒューマン・ツー・エブリシング(H2X)インタラクションをユーザーに提供する。

タタ・コミュニケーションズが開発したDIGOは、細分化したコミュニケーションズチャンネル、人工知能(AI)プラットフォーム、コネクター(SaaS、IoT)を、極めてスケーラブルに設計された1つのプラットフォームに統合し、コネクトすることによって、カスタマイズされたワークフローをシームレスに実現する。これは、市場にソリューションを提供する複雑さを大幅に軽減する一方、究極のエンドユーザーエクスペリエンスを提供することに重点を置いている。

タタ・コミュニケーションズが開発した新発表のDIGOは、大半のコネクテッドネットワークカバレッジで使用できる、幅広い最先端のカスタマーエンゲージメントツールを企業に提供する。これには、ボイス、SMS、電子メール、ソーシャルメッセージング、ビデオ、テキストツースピーチ、IVR、チャットボット、分析ツールなど、プログラマブル・ビルディングブロックと統合されたカスタマーエンゲージメントプラットフォームが含まれる。このプラットフォームは多数のコネクターライブラリーによって、エンタープライズの既存アプリケーションも強化する。すべてを完備するこのソリューションは、エンタープライズグレードのパーソナライズされたサービスに含まれ、企業がスケーラブルで相互運用可能、セキュアかつ法規制順守のカスタマーエンゲージメントの成果を上げることを可能にする。

タタ・コミュニケーションズのMysore Madhusudhan執行副社長(コラボレーション・コネクテッドソリューション担当)は「DIGOは企業にとってNew World of Communications(TM)を開く。DIGOはアジリティー、アクセラレーション、ハイパーコネクティビティーを必要とする急速に進化するデジタルファースト世界で、オムニチャネル、迅速、かつ直感的なユーザーエクスペリエンスを提供できるように設計されている。われわれは、中でもオンデマンドプラットフォーム、自動車、BFSI、ヘルスケアのセクターのエンタープライズから多大な反響を受けた。われわれは、インテリジェントかつ強化されたユーザーインタラクションによって、企業のCXジャーニーを支援できることを大変うれしく思う」と語った。

▽タタ・コミュニケーションズ(Tata Communications)について
タタ・グループの傘下企業であるタタ・コミュニケーションズ(NSE:TATACOMM;BSE:500483)は、190以上の国・地域で現在、急成長しているデジタルエコノミーを支えるグローバルデジタルエコシステムを実現している。同社は、信頼されるリーディングカンパニーとして、コラボレーションとコネクテッド・ソリューション、コアおよび次世代コネクティビティー、クラウドホスティング、セキュリティーソリューション、メディアサービスで世界中の企業のデジタルトランスフォーメーションを実現させている。Fortune 500企業のうち300社が同社の顧客で、同社は各企業を世界の巨大クラウド企業の80%につないでいる。詳細については、www.tatacommunications.com を参照。

タタ・コミュニケーションズの年次報告書はwww.tatacommunications.com で入手できる。タタ・コミュニケーションズはその将来の見通しに関する記述を更新ないし変更する義務を負わず、またその義務を明示的に否定する。

(C)2020 Tata Communication Ltd. 無断複写・転載を禁じる。
TATA COMMUNICATIONS(タタ・コミュニケーションズ)とTATA(タタ)はインドおよび特定の国におけるTata Sons Private Limitedの商標または登録商標である。

ソース:Tata Communications

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